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技術士の技事録

情報工学部門の技術士が、IT技術動向、資格対策等を、勝手気ままに語ります。

技術士第一次試験適性科目

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適性科目概要

出題内容 技術士法第4章(技術士等の義務)の規定の遵守に関する適性
出題形式 五肢択一式(マークシート)
出題数 15問(全問解答))
合格基準 50%以上の正答

対策・攻略法

適性科目は技術士法や関連法令・諸規則の知識、技術士としての倫理観等を問うものですが、いわゆる一般常識で解答できる問題も多くあります。
対策としては、技術士法第4章、技術士倫理綱領を通読したのちに、数年分程度の過去問題を解き、不明点を確認しておけば十分でしょう。

参考書籍

適性科目は、当サイトでも過去問題解説を提供していますので、参考書を購入するまでもありませんが、どうしてもという場合は、以下の3冊がオススメです。

過去問題・解説

 

平成28年度

  1. 技術士法第4章
  2. CPD
  3. 倫理綱領・倫理規定・行動規範
  4. 不正行為
  5. 再発防止策
  6. 公衆に対する説明責任
  7. 製造物責任法
  8. ISO31000
  9. 技術者倫理と法
  10. 公益通報者保護法
  11. 知的財産制度
  12. 倫理的責務
  13. 情報セキュリティマネジメント
  14. 廃棄物・リサイクルに関する法律
  15. 不実証広告規制

平成27年度

  1. 技術士法第4章
  2. CPD
  3. 技術者の国際的同等性を確保する取組
  4. 技術者倫理と法
  5. 技術者倫理
  6. 倫理判断
  7. 研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン
  8. 実験ノートのあり方
  9. 公益通報者保護法
  10. 独占禁止法
  11. セクハラ,パワハラ
  12. 著作権法
  13. リコール
  14. リスクコミュニケーション
  15. 仕事と生活の調和憲章

平成26年度

  1. 技術士法第4章
  2. 科学者の行動規範
  3. 研究活動における不正行為
  4. 個人情報保護法
  5. パワハラ
  6. 公衆,公共
  7. 製造物責任法
  8. GHS
  9. 景品表示法
  10. リスクアセスメント
  11. リスクコミュニケーション
  12. 企業の社会的責任
  13. インフラの維持管理
  14. 著作権法
  15. ALARAの原則

平成25年度

  1. 技術士法第4章
  2. 倫理規定,倫理綱領
  3. パワハラ
  4. 労働関連法規
  5. ISO12100
  6. ISO26000
  7. 製造物責任法
  8. リコール
  9. 家電製品の安全確保のための表示に関するガイドライン
  10. 食品表示
  11. カルタヘナ法
  12. 技術者の活動と経済的課題
  13. 著作権法
  14. リオ宣言
  15. 倫理思想

平成24年度

  1. 技術士法第4章
  2. 技術者の倫理的意思決定
  3. セクハラ
  4. 個人情報保護法
  5. 循環型社会形成推進基本法
  6. GHSの取り組み
  7. 製造物責任法
  8. 公益通報者保護法
  9. 知的財産権
  10. 安全の認識と対応
  11. リスクマネジメント
  12. 企業の社会的責任
  13. NPO
  14. CPD
  15. 技術者の倫理

平成23年度

  1. 技術士法第4章
  2. 科学者の行動規範
  3. 偽計業務妨害
  4. CPD
  5. 安全規格
  6. リスクアセスメント
  7. 個人情報保護法
  8. 製造物責任法
  9. 産業財産権
  10. ナレッジマネジメント・情報セキュリティマネジメント
  11. 組織の社会的責任
  12. リスク認識
  13. 高度専門職行人等
  14. 環境保全
  15. 社会的な合意形成

平成22年度

  1. 技術士法第4章
  2. 技術者の倫理
  3. 製品の安全性
  4. 技術者の責任
  5. 倫理規定,倫理綱領
  6. コンプライアンス等
  7. 知的財産権
  8. 公益通報者保護法
  9. 個人情報保護法
  10. 製造物責任法
  11. セクハラ
  12. 研究活動の不正
  13. リスクマネジメント
  14. 倫理的な意思決定の行動判断
  15. 最近の事故・事件

平成21年度

  1. 適正科目の目的
  2. 技術士法第4章
  3. 技術士法
  4. 技術者の注意事項
  5. 技術者倫理
  6. 倫理規程
  7. 持続可能な社会への課題
  8. 製造物責任法
  9. 公益通報者保護法
  10. 内部告発
  11. 告発の方法
  12. 技術者の公衆に対する説明責任
  13. リスクアセスメント
  14. リスクコミュニケーション
  15. 技術者倫理